地球温暖化

2017年08月07日
1 : 白夜φ ★@\(^o^)/[ageteoff] :2017/08/06(日) 23:35:01.39 ID:CAP_USER.net
南アジア、2100年に「生存不可能レベル」の猛暑に 研究
2017年08月03日 10:48 発信地:パリ/フランス

【8月3日 AFP】世界人口の5分の1が暮らす南アジア地域では、地球温暖化に歯止めをかけるための対策を何も講じなければその高気温と高湿度がさらに進み、今世紀末までに人が生存できないレベルに達する恐れがあるとする研究結果が2日、発表された。
 

(省略)

全文
▽引用元:AFPBBNews 2017年08月03日 10:48
http://www.afpbb.com/articles/-/3137977




続きを読む




2017年08月05日
1 : 名無しさん@涙目です。 :NG NG BE:448218991-PLT(13145).net
米国務省は4日、地球温暖化防止の枠組み「パリ協定」から離脱する意向を正式に国連に通告したと発表した。一方で、米国にとって有利な条件が整うのであれば、再び参加する余地はあるとしている。

(省略)

全文
https://mainichi.jp/articles/20170805/k00/00e/030/253000c




続きを読む
2017年03月22日
1 : 朝一から閉店までφ ★@\(^o^)/ :2017/03/21(火) 19:22:57.75 ID:CAP_USER.net
太陽光だけで二酸化炭素をエネルギー資源に変換する新たな分子が誕生 | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト

<米インディアナ大学ブルーミントン校の研究チームは、光や電気を使って二酸化炭素から燃料を生成する分子を新たに開発したことを明らかにした>

(省略)

→【参考記事】光合成する電池で温暖化をストップ
→【参考記事】人工の葉っぱとバクテリアで、太陽光から液体燃料を生み出す技術

この分子は、鉛筆の芯として広く用いられているグラファイト(黒鉛)をナノメートルサイズにしたナノグラフェンに、レアメタル(希少金属)のひとつであるレニウムを結合させたもの。ナノグラフェンが太陽光からエネルギーを吸収し、レニウム原子に電子を流し込むと、レニウム原子がこれらの電子を使って二酸化炭素を一酸化炭素に還元する。

つまり、ナノグラフェンが"エネルギー捕集体"として機能し、レニウムが一酸化炭素を生成する"エンジン"の役割を担っているわけだ。一酸化炭素は、自動車用燃料に利用可能な合成ガスに変えることで、エネルギー資源として活用できる。

(省略)

全文
http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/03/post-7212_1.php



続きを読む
2017年01月29日
1 : ミドルキック(和歌山県)@\(^o^)/ :2017/01/29(日) 20:57:05.53 ID:QrUxSlRK0.net BE:253246518-PLT(15000) ポイント特典
米英、皇太子との会談めぐり論争=温暖化、トランプ氏と相違

【ロンドン時事】29日付の英紙サンデー・タイムズは、トランプ米大統領とチャールズ英皇太子の間で地球温暖化問題をめぐり見解に相違があることから、米英間で「通常では考えられない外交論争」が起きていると報じた。年内に予定されるトランプ氏の訪英に混乱を生じさせる恐れがあるという。

それによると、トランプ氏側近は英高官や閣僚に対し、訪英の際にチャールズ皇太子が温暖化についてトランプ氏に「講義する」のは非生産的であり、強引に話を進められたらトランプ氏が「爆発する」と警告。代わりにウィリアム、ヘンリー両王子との面会を希望したが、英側はあくまでも皇太子が会うべきだと主張している。

複数の当局者はチャールズ皇太子に関し、トランプ氏訪英に当たっての「最も深刻な危険」の一つだと指摘。皇太子は環境問題への熱心な取り組みで知られ、温暖化対策の必要性についても積極的に発言してきた。一方のトランプ氏は「温暖化はでっち上げだ」と繰り返し主張している。

http://www.jiji.com/jc/article?k=2017012900149&g=int


続きを読む
2015年11月04日
1 : アトミックドロップ(東京都)@\(^o^)/ :2015/11/04(水) 18:56:57.42 ID:44VSc4vO0●.net BE:583472408-PLT(14014) ポイント特典

南極大陸の氷、「実は増加していた」 NASA

CNN.co.jp 11月4日 16時3分配信

(CNN) 南極大陸で年々失われていく氷よりも、増えている氷の量の方が多いとの研究結果を、米航空宇宙局(NASA)のチームがこのほど発表した。事実ならば、南極氷床の融解が海面上昇につながっているという従来の説は覆される。

NASAのチームは南極氷床の高さを人工衛星から計測したデータを調べ、その変化の様子から結論を導き出した。

南極大陸は米国とメキシコを合わせたほどの面積。氷の増減は大陸全体で一律に起きているわけではない。南極半島を含む西南極の一部で氷床の融解が進む一方、東部や内陸部の一部で氷が増加傾向にあることは、かねて指摘されていた。今回の研究では、この増加分が減少分を上回ることが明らかになったという。

氷が増加しているのは、1万年前から続く降雪の増加が原因とみられる。雪は年月を経て積み重なり、圧縮されて氷となる。

チームによれば、こうして1992〜2001年には年間1120億トンの氷が新たに加わった。02〜08年はペースが下がり、年間820億トンの増加となった。

過去10年以上にわたる研究では、南極大陸やグリーンランド、世界各地の氷河から溶け出した氷が、海面の上昇を引き起こしているとされてきた。西南極の氷床が融解すると、地球の海面は約3メートル上昇するといわれている。しかし新たな研究結果では、南極大陸は差し引き計算すると全体として氷が増えているため、海面上昇の要因ではないことになる。

これは必ずしも喜ばしい結果とは言えない。グリーンランドで起きている融解などの影響が、従来の推定より大きいことを意味している可能性もあるからだ。

また研究チームの指摘によれば、西南極での氷床融解は次第に加速している一方、氷の増加傾向は近年緩やかになってきた。そのため今後20年のうちに、減少分が増加分を上回ることが予想されるという。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151104-35072954-cnn-int


転載元スレッド:http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1446631017/
南極大陸の氷、実は増加していた NASA発表  地球温暖化厨死亡へ

続きを読む
2013年11月30日
1 : 井宿φ ★ :2013/11/30(土) 12:22:50.89 0
気候変動枠組み条約ワルシャワ会議(COP19)は、すべての国が参加する温室効果ガスの削減ルールを作ることに合意した。だが日本が示した低い削減目標は、世界をがっかりさせたままである。

先進国により重い責任を求める途上国、途上国にも応分の義務を課したい先進国。両者を隔てる溝はいまだに深く、そして暗い。

昨年のカタール会議(COP18)で二〇二〇年までの延長が決まった京都議定書では、先進国だけが温室効果ガスの削減義務を負う。しかし削減義務のない中国が今や世界一の排出国だし、インドは第三位。一昨年の南アフリカ・ダーバン会議(COP17)は、一五年までに、途上国を含むすべての国が削減に参加する新たなルールを作ることで合意した。

一五年のパリ会議(COP21)に向けて可能な限り交渉を進展させるのが、ワルシャワの課題だったと言っていい。

COP19では、一五年に決める二〇年以降の新しいルールについて、京都議定書のように、削減義務を各国に割り振るやり方ではなく、各国が自主的に削減目標を提示して、全体でそれを評価、検証しながら、削減を進める方式への転換を決めた。京都議定書から早々と離脱した米国提案の国別決定目標方式に基づくものだ。

次のルールにすべての国が参加する、という合意はできた。だが、参加の仕方はあいまいなままである。途上国側の強い反発で、すべての国が目標や義務を持つのではなく、削減に「貢献」するという表現にとどまった。

自主的な削減活動にも、実効面での不安は残る。メキシコ・カンクン会議(COP16)の合意に基づいて、先進国は二〇年までの削減目標を提示している。しかし、全部足しても、温暖化の被害を食い止めるには、八十億から百三十億トン不足する。米国の年間排出量に近い量である。

地球と人類の危機回避のために埋めなければならない溝は、南北問題だけではない。

日本は、途上国が気候変動の「損失と被害」に対し、三年間で一兆六千億円の支援を表明した。しかし、追随する声はない。

来年恐らく会議の動きは加速する。日本が発言力を強めるには、原発停止を口実にするのはやめて、技術大国にふさわしい、野心的かつ責任ある削減目標を世界に提示するしかない。南北ともに、それに異存はないはずだ。

http://www.chunichi.co.jp/article/column/editorial/CK2013113002000098.html

転載元スレッド:http://anago.2ch.net/test/read.cgi/dqnplus/1385781770/
中日新聞「温暖化対策 日本よ、責任を果たせ」「原発停止を口実にするのはやめて」

続きを読む
2013年06月29日
1 : コラット(愛知県) :2013/06/29(土) 05:07:20.28 ID:d/CAJgjzP BE:1053665429-PLT(12001) ポイント特典
 【瀬川茂子】
 北半球は数年後に寒冷化するかもしれない。そんな可能性を示す解析を、海洋研究開発機構の中村元隆主任研究員が、28日付米専門誌に発表する。グリーンランド海の水温が気候に及ぼす影響を解析した結果だが、二酸化炭素の増加による温暖化との関係の研究も必要という。

 北大西洋を中心に、約70年周期で寒冷化と温暖化が繰り返される傾向がある。北半球は1940〜70年代にかけて寒冷化し、80年代以降は温暖化している。グリーンランド海の水温が海水の大循環を通じて、北半球の気候に影響を与える可能性が指摘されてきた。

 1957年以降の海水温度を解析した結果、グリーンランド海の水温が70年周期の気候変動の先行指標になる可能性が示された。現在の温暖化は1979年にグリーンランド海の水温が2度上昇したことがきっかけで始まったとみられ、2015年前後には寒冷化が起こる可能性があるという。

http://www.asahi.com/tech_science/update/0629/TKY201306280627.html

転載元スレッド:http://hayabusa3.2ch.net/test/read.cgi/news/1372450040/
地球温暖化はステマだった? 北半球は数年後に寒冷化する 海洋機構が解析

続きを読む
2013年04月18日
1 : ラガマフィン(dion軍) :2013/04/18(木) 18:28:17.94 ID:ih7qvewyP BE:4609601478-PLT(12000) ポイント特典
地球温暖化が減速か、各国の政策や企業経営にも影響クリップする
ロイター 2013/4/18 17:31
[オスロ 16日 ロイター] 異常気象の原因になっているとされる地球の温暖化。ただ一部では温暖化スピードが減速しているとの見方が出ており、科学者らはその現象を説明するのに苦慮している。

100年単位など長いスパンでの傾向を分析する多くの気候モデルでは、気温上昇のスピードが2000年ごろから減速するとは予想されていなかった。科学者らは原因の解明を急いでおり、この減速が一時的なものか、より長期的な傾向なのかを見極めようとしている。

この現象を正しく理解することは、各国政府の短期的または長期的な計画にとって非常に重要であり、エネルギーや建設、農業や保険といったさまざまなビジネス分野にとっても大きな意味を持つ。科学者の多くは、今後数年で温暖化は元のペースに戻ると予想している。

温暖化の減速について考えられる要因はいくつかある。海が多くの熱を吸収した結果、予想よりも気温が低く抑えられているという説、アジアでの大気汚染や雲が太陽光を遮っているという説、温室効果ガスが閉じ込める熱の量が想定よりも少ないという説などが取りざたされている。

化石燃料依存からの脱却を図る各国政府だが、温暖化のスピード減速は、経済の低成長と相まって、その意欲をそぐ要因になる。世界約200カ国は、温暖化に対応するための計画を2015年末までに策定することで合意している。

「環境危機をあおってはいけない 地球環境のホントの実態」の著者ビョルン・ロンボルグ氏は、「気候システムはわれわれが考えているほどシンプルではない」と指摘。同氏は、穏やかなスピードの温暖化は穀物の成長や人間の健康にとって有益になると予測している。

一方で、気象現象は不確定要素が多いため、気候科学に対する信頼が失われてきたと語る科学者もいる。国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、ヒマラヤの氷河が2035年までに全て消失する可能性を指摘した2007年の報告書の訂正を余儀なくされた。

スウェーデンの化学者スヴァンテ・アレニウスは1890年代に初めて、石炭の燃焼などで人為的に作られた二酸化炭素が大気中に熱を閉じ込めるという考え方を発表した。だが、その正確な影響はほとんどがいまだ明らかになっていない。

2000─10年にかけて、温室効果ガスの排出量は、中国やインドの経済急成長などを背景に何度も過去最高を記録した。国連のデータによると、2010年の世界全体の排出量は1970年と比べて75%増加している。

IPCCのラジェンドラ・パチャウリ議長によると、IPCCは2013年後半に発表する予定の報告書の中で、現在の温暖化減速について何らかの説明をするとみられている。

IPCCは1年単位の気温の上昇を予測したことはないが、専門家らは、短期的な気候予測は各国政府やエネルギー企業にとって重要な意味を持つと指摘する。例えば、2100年までに洪水が増えるという予測があったとしても、それが2020年代に起こるかもしれないという話にならなければ、各国政府は橋梁の補強に二の足を踏むようになるだろう。(了)

http://newsbiz.yahoo.co.jp/detail?a=20130418-00000083-biz_reut-nb

関連記事
ビル・ゲイツ「なに?地球が温暖化? よーし俺が海水から雲を作って冷やしてやる」
温暖化「ぜんぶウソでした」 国連の科学的報告書に途方もないミスがあったらしい
【環境】「地球はミニ氷河期に突入した。」と発表(ドイツ研究所)
「もう騙されないぞ!」 地球温暖化を信じる人がたった36%に激減

転載元スレッド:http://hayabusa3.2ch.net/test/read.cgi/news/1366277297/
地球温暖化説とは何だったのか


続きを読む
2012年01月10日
1 : 春デブリφ ★[sage] :2012/01/06(金) 10:11:15.81 ID:???0
★CO2、25%削減撤回へ 政府、現実的な目標提示

 政府は、2020年までに温室効果ガス排出量を1990年比で25%削減するとした現在の目標を下方修正する作業に本格的に着手する。東京電力福島第1原子力発電所事故を受けたエネルギー政策の見直しで、発電中に二酸化炭素(CO2)を排出しない原発の推進が困難になったためで、現実的な目標を提示する方針だ。

 昨年末の国連気候変動枠組み条約第17回締約国会議(COP17)では、12年に期限を迎える京都議定書の延長が決まったが、日本は削減義務を負うことを拒否する方針。自主的な削減努力を進めると同時に、今後本格化する延長後の「ポスト京都」の枠組み議論で主導的な役割を果たす上でも、目標の撤回が不可欠と判断した。

 日本は、09年に鳩山由紀夫元首相が国連での演説で25%削減目標を表明し国際公約とした。しかし昨年3月の福島第1原発事故を受け、政府は「脱原発依存」へと方針を転換し、目標達成の大前提が崩れた。政府は今月30日に開く中央環境審議会地球環境部会で、削減目標の妥当性についての議論を本格化させる。適正な電源構成などを示すエネルギー基本計画の見直しと並行して進め、来夏に策定する「革新的エネルギー・環境戦略」に反映させる。

 新目標とともに30年時点の排出量の見通しも示すほか、目標達成のための方策も示す考えだ。

 脱原発依存に伴う火力発電の増加による排出量の増大を、太陽光や風力などの再生可能エネルギーの上積みや節電推進などでカバーし、どれだけ排出量を削減できるかが焦点となる。
 日本は13年以降、延長された京都議定書に基づく削減義務を拒否するが、「画餅」となった目標を掲げたままでは、自主的な削減努力の障害になりかねない。25%削減には産業界の反発も根強く、官民一体の取り組みを進めるためにも見直しが急務となっている。

 また、新たな枠組みについて議論する作業部会も6月までに設置される予定。

■ソース(産経新聞)1.6 08:25
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/120106/plc12010608250007-n1.htm
続きを読む
2010年03月03日
1 名前: 蛸壺(アラバマ州) 投稿日:2010/03/03(水) 00:17:00.62 ID:3XvTwZ64 BE:4251874098-PLT(15100) ポイント特典
温暖化の元になった国連の報告書はインチキ ゴアは早めにノーベル賞ぶんどっといてよかったな

 「ヒマラヤの氷河が2035年までにみな解けてしまうという予測には根拠がなかった」
 「アフリカの農業生産は20年までに半減するという予測も間違いだった」
 「アマゾンの熱帯雨林はこのままだと40%以上が危機に直面するという記述にも科学的根拠はなかった」
 「オランダの国土は地球温暖化のためにすでに55%が海抜ゼロ以下になったという発表もミスで、実際にはまだ26%だった」


 こんな事実が次々と判明し、米国では地球温暖化への疑念がどっとぶつけられるようになった。

 これらの誤りは地球温暖化論のバイブルともされた国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」報告書に厳然と記されていた。07年にIPCCが公表した3千ページもの報告書は温暖化の主犯を人為的な温室効果ガスだと断じていた。その「実績」のために、IPCCは同年、同じ趣旨を自書『不都合な真実』などで説いたアル・ゴア元副大統領と並んでノーベル平和賞を受けた。

 ところが、その科学的報告書には途方もないミスがあったことが判明、IPCC当局者もその非を認めるに至った。その結果、地球温暖化論への懐疑や批判が米国の議会や経済界で広がったのだ。

 米国でもこれまでは、地球温暖化に少しでも異を唱えると袋だたきになるという状態が多かった。

 マサチューセッツ工科大学のリチャード・リンゼン教授は「学界多数派の温暖化論に疑問を呈すると、産業界のイヌだとか頑迷な反動分子だとののしられ、研究資金を奪われるような実例があったため、反対の声はすっかり少なくなっていた」と述べる。

 政治とのからみも大きい。温暖化の警告はゴア氏のような民主党リベラル派によって主唱され、環境保護のための産業活動の規制が求められた。共和党には温暖化を疑い、産業規制に難色を示す議員がなお多い。だから温暖化を防ぐ趣旨の排出ガスの総量規制と取引制度を決める法案は下院を通過したが、上院では難航している。

http://sankei.jp.msn.com/world/america/100302/amr1003020254000-n1.htm

依頼
orororor スレ立て依頼所 orororor
http://tsushima.2ch.net/test/read.cgi/news/1267519755/142
続きを読む
スポンサードリンク
記事検索
月別アーカイブ
最新記事
スポンサードリンク