外国

2017年02月27日
1 : 逆落とし(秋田県)@\(^o^)/ [sage] :2017/02/27(月) 12:42:28.94 ID:+xVUkQPX0.net BE:194767121-PLT(12001) ポイント特典
日本の一部の学校では、教育の一環として家畜を育て、最終的に肉として食べるという授業があるようだ。命の大切さと食べ物への感謝を教えると同時に、われわれは他の命によって生かされているということを子どもたちに教える授業のようだ。一見すると価値のある教育だが、子どもたちにとっては残酷なのではないかという意見もあるようだ。

 中国メディアの今日頭条は25日、日本のある小学校が子どもたちに豚をペットとして育てさせ、最後は食べ物として食べる授業を行ったことを紹介し、その是非について中国人たちが議論を交わしている。

 記事は、子どもたちは豚が1日1日成長していく様子を観察していたため、「互いに深い感情が芽生えた」と伝え、最終的に食肉センターに連れられていく豚を見守っていた子どものなかには泣きだす子もいたと紹介した。また食肉センターで加工された豚の肉を料理の授業を通じてみなで食べたが、記事は感情的に耐えられないという表情をした子どもの写真を掲載し、「本当に残忍な授業である」と批判した。 

 この記事に対して中国ネットユーザーたちからいくつかのコメントが寄せられたが、「真実を知らないことこそ残酷」、「食べ物を粗末にしないことや、食べ物があることに感謝すべきことを教えるのはすばらしいこと」、「農村の人間としては見慣れたもので、可哀そうだとは感じなくなる」という内容のコメントがあった。

 日本にもこの教育方法について疑問視する声もあるようだが、それはこの豚に名前が付けられ、まさにペットとして育てられたという点が問題だったという
見方も多い。授業の動機は良いが、情が湧く方法で育てたという方法が間違っていたということかも知れない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

http://news.searchina.net/id/1630099?page=1


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2017年02月27日
1 : 河津掛け(catv?)@\(^o^)/ :2017/02/27(月) 11:24:46.11 ID:LfMSLiT10?2BP(1931)
年の瀬も迫った昨年12月18日、小池氏は都内のホテルで中国ネット通販(EC)最大手「アリババ」グループ創業者のジャック・マー氏(現会長)と極秘会談したのである。ニューヨーク証券取引所に上場しているアリババ・グループは時価総額世界13位(今年1月末)という巨大企業で、ジャック・マー氏の個人資産だけでも約3兆円と推定されている。豊洲新市場の買い手となりうる「超大金持ち」であることは間違いない。豊洲という場所がアリババにとって大きなビジネスチャンスを生む立地であるため、都庁関係者の間でも「会談の際にマー会長から、豊洲の話が出たのではないか」という見方が広がり始めているのだ。
https://news.nifty.com/article/domestic/society/12180-496646/


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2017年02月27日
1 : ミラノ作 どどんスズスロウン(catv?)@\(^o^)/ [sage] :2017/02/27(月) 10:16:19.67 ID:M7+zKE460.net BE:323057825-PLT(12000) ポイント特典
北朝鮮の朝鮮中央通信は25日、同国が12日に行った地対地中・長距離戦略弾道ミサイル「北極星2」型の試射に対して、日本が言い掛かりをつけていると非難する論評を配信した。

論評は、「(日本政府は)迎撃態勢を強化するために新しい装備品導入に対する検討を早めて具体的な対策案を作成し、次期の中期防衛力整備計画(2019年度-2023年度)に反映することを明らかにした」と指摘。

また、「われわれの戦略弾道ミサイル『北極星2』型の試射以後、騒がしい日本の動きはわれわれのミサイル発射を口実にして自国の海外侵略野望を覆い隠そうとする愚かな試みとして、国際社会の嘲笑を買っている」と主張した。

さらに、「現安倍政権に至って日本の軍事大国化、海外侵略野望は絶頂に達した。『自衛隊』の武装装備の規模が世界的な軍事強国の水準に追いついている」と述べた。

そのうえで、「再侵略策動の第1の対象は、ほかならぬわが国である。米国の対朝鮮敵視政策に積極的に便乗して、日本列島の全土を米国の大陸侵略の前哨基地に任せてでもアジア盟主の地位をなんとしても占めようとするのがまさに、日本の打算である」と強調した。

北朝鮮メディア「安倍政権の海外侵略野望は絶頂に達した」
http://dailynk.jp/archives/84121


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2017年02月27日
1 : 幸・災・楽・禍 ★[age] :2017/02/26(日) 23:20:18.82 ID:CAP_USER9.net
陸自が米海兵隊と合同訓練、離島奪還を想定1分21秒陸自が米海兵隊と合同訓練、離島奪還を想定
 離島防衛能力を高めようと、アメリカ・カリフォルニア州で陸上自衛隊がアメリカ海兵隊と合同訓練を実施しています。

 陸上自衛隊とアメリカ海兵隊の合同訓練、通称「アイアン・フィスト(鉄拳)」。12回目となる今年の訓練には、日米あわせて850名の隊員が参加しました。現地25日は、武装した敵に占拠された離島を奪還するという想定で、沖合の揚陸艦から水陸両用車が続々と上陸し、部隊を展開する様子が公開されました。
 「水陸両用車AAV7には、陸上自衛隊の隊員も乗り込んでいます。操縦訓練なども行うということで、こうした訓練は今回初めてになります」(記者)

 今回の訓練は、来年3月に離島防衛などを担う「水陸機動団」が新編されることをにらみ、実際に配備されるものと同じタイプの水陸両用車で陸上自衛隊の隊員が操縦訓練を行うなど、より実戦に近い形で実施されました。
 「まさに同盟の抑止力、そして対処力を強化しうる、極めて重要な機会と考えています」(陸上自衛隊西部方面総監部 戒田重雄 幕僚副長)
 日米それぞれの幹部は、「こうした訓練を通じて日米の連携をさらに深めていく必要性がある」と強調しています。(26日10:51)

http://news.tbs.co.jp/sp/newseye/tbs_newseye2992773.html


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2017年02月26日
1 : ミラノ作 どどんスズスロウン(東京都)@\(^o^)/ [sage] :2017/02/26(日) 17:34:05.45 ID:K3jGICOT0.net BE:306759112-BRZ(11000) ポイント特典
景気後退と物価上昇が同時に発生する「スタグフレーション」の危機に、韓国経済が見舞われている。韓国統計庁が2日発表した今年1月の消費者物価指数は前年同月比2.0%増の102.43と急激に上昇した。物価上昇率が2%台となるのは2012年10月以来、4年3カ月ぶりの高い水準だ。中でも生鮮食料品の値上がりを受け、国民食ともいえるのり巻き(キムパプ)やラーメンなどファストフードの価格が約4〜7%程度上昇し、消費者の財布を直撃。ネットでは「政策目標達成で、庶民は死んじゃうよ…」との嘆き節も聞こえてくる。

 外食価格、庶民を直撃…鳥インフルが拍車

 「外食物価高騰、庶民の負担に」

(省略)

全文
http://www.sankeibiz.jp/macro/news/170226/mcb1702261304001-n1.htm


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2017年02月26日
1 : キングコングニードロップ(dion軍)@\(^o^)/ :2017/02/26(日) 16:26:45.46 ID:WqNTc+rV0.net BE:448218991-PLT(13145) ポイント特典
中国人民解放軍のロケット軍が、日本や韓国などに配備されているミサイル防衛を突破するために、射程の短い極超音速兵器を開発している。中国の軍事動向に詳しい専門誌「漢和防務評論」(本部カナダ)がこのほど報じた。

 この兵器は「極超音速滑空飛翔体」と呼ばれ、マッハ5〜10の速度で飛ぶ。核兵器に代わる次世代兵器とされ、米国やロシアも開発にしのぎを削っている。開発が進めば日本の防衛システムが無力化される恐れがある。

 極超音速兵器は弾道ミサイルに搭載して発射され、途中で分離して極超音速で滑空する。方向を変えることもできるため迎撃は極めて困難とされている。

 これとは別に、中国の国有企業、中国航天科技集団は「089プロジェクト」と呼ばれる極超音速兵器開発計画を進めている。長距離弾道ミサイルに搭載して米国本土のミサイル防衛に対抗するのが狙いで、実験が繰り返されている。

 米メディアによると、中国は極超音速兵器の実験を7回実施、うち6回成功した。米国よりも実験回数が多い。同誌の編集発行人、平可夫氏は「中国の開発が米国よりも進んでいる可能性がある」と指摘する。(共同)
http://www.sankei.com/world/news/170226/wor1702260021-n1.html


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2017年02月26日
1 : ローリングソバット(神奈川県)@\(^o^)/ [sage] :2017/02/26(日) 13:11:25.97 ID:mTT9dQZ+0.net BE:695656978-PLT(12000) ポイント特典
http://news.yahoo.co.jp/pickup/6231259


北朝鮮の金正男氏が殺害された事件で、実行犯として逮捕されたインドネシア人の女が、報酬として日本円でおよそ1万円受け取ったと話していることがわかった。(日本テレビ系(NNN))


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2017年02月26日
1 : スリーパーホールド(東京都)@\(^o^)/ [sage] :2017/02/26(日) 12:30:22.77 ID:OYPpnew30●.net BE:583472408-PLT(14015) ポイント特典
「ダイソー」模倣した「ダサソー」に罰金 敗訴後も営業=韓国地裁

聯合ニュース 2/26(日) 10:40配信

【水原聯合ニュース】韓国の水原地裁は26日、商標法違反の罪で起訴された40代の男性に罰金500万ウォン(約50万円)を言い渡したと明らかにした。

男性は雑貨店「ダサソー」の経営者。2012年に生活用品の均一価格店「ダイソー」を運営する韓日合弁企業の大創アソン産業から商標権を侵害されたとして訴えられ、15年10月に大法院(最高裁判所)はダサソー側に1億3000万ウォンの支払いを命じる判決を確定させたが、男性は確定後も約1か月にわたり営業を続けたとして検察に起訴された。

 地裁は判決で、大法院の判決後もすぐに商標権の侵害行為を停止せず、営業を続けたことについて「取引秩序の健全性を損ない、消費者を混同させた」と指摘。

また被害者側が大きな苦痛を受けたこと、犯行を否認したことなどを踏まえて判決を下したと説明した。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170226-00000004-yonh-kr


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2017年02月26日
1 : カーフブランディング(庭)@\(^o^)/ :2017/02/26(日) 08:18:37.06 ID:/Qs+hV4e0●.net BE:844481327-PLT(13345) ポイント特典
在日米海軍司令部(神奈川県横須賀市)が公式ツイッターなどで、厚木基地に所属する空母艦載機のFA18戦闘攻撃機に関する東京新聞の記事に反論していることが25日、分かった。反論は23日付で「東京新聞はなぜ、米海軍に問い合わせることすらせず、憶測の記事を掲載されたのか。読者は正確な情報を知る権利がある」と、同紙の取材姿勢まで批判する異例の事態となっている。

対象となった記事は同紙の17日付朝刊に「厚木の米軍機FA18 6割飛べず?」との見出しで掲載された。米国の軍事専門紙による報道などを根拠に、横須賀基地を母港とする原子力空母「ロナルド・レーガン」の艦載機で厚木基地に所属するFA18の約6割が米国防費の予算不足で稼働できず、「米軍の戦力に疑問符がつく」と紹介した。

これに対して同司令部は「FA18に関し誤解を招く恐れのある東京新聞掲載記事に対する在日米海軍司令部の見解」と題する反論を公式のツイッターやフェイスブックに掲載。「(FA18などは)完全に任務遂行可能で、常に日本を防衛する即応態勢にある」と強調して記事の内容を真っ向から否定している。

http://www.sankei.com/smp/politics/news/170226/plt1702260004-s1.html



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2017年02月25日
1 : ミッドナイトエクスプレス(catv?)@\(^o^)/ :2017/02/25(土) 21:29:10.60 ID:38Zt6Cwe0.net BE:323057825-PLT(12000) ポイント特典
インドネシアでは同国初となる地下鉄工事が行われているが、トンネル工事を行っているのはわが日本企業だ。ジャカルタ市南北を貫く15.7kmの路線のうちの5.9kmの地下トンネルがこのほど全線貫通したという。

 中国メディアの今日頭条は23日付で、インドネシア・ジャカルタは渋滞が極めて深刻で、「世界で最も混乱している交通」とも称されていると指摘、それゆえに日増しに深刻化する交通渋滞の解決は急を要する問題であると伝えている。

 記事は、ジャカルタの地下鉄工事を受注するために日本は官民一体となり、1200億円の円借款を活用しつつ、先進技術の活用とインドネシア人技術者の育成を約束したと紹介。さらに、日本企業は地下鉄インフラ建設以外にも地下鉄車両及び運営システムさえも受注していると説明し、総額1420億円のプロジェクトを受注したことになると指摘した。

 また、今回の地下鉄工事プロジェクトの日本側の意義について、「日本にとってはただ1路線の工事を意味するのではなく、むしろ日本の先進技術と建設クオリティをアピールするための、いわばロールモデルとしての役割を担っている」と主張。

 さらに言えば東南アジアのインフラ建設における中国との競争を意識したものであり、日本にとっては今後のさらなる受注に向けた重要な意義を持つプロジェクトだと指摘、日本と中国は次に「マレーシアとシンガポールを結ぶ越境高速鉄道で相まみえることになる」と論じた。

 中国が日本との激しい競争のすえに受注したインドネシアの高速鉄道プロジェクトは、一部報道によれば、中国側から資金が融資されていないため全面的な着工はなされないままとなっている。今回の地下鉄工事で日本がトンネルを全線貫通させたことは、「日本に依頼すれば着実に物事が進む」というポジティブな印象を東南アジア諸国に与える良いニュースとなるに違いない。

日本に依頼すれば着実に物事が進む!インドネシアで地下鉄トンネル開通
http://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20170225/Searchina_20170225023.html


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2017年02月25日
1 : 中年'sリフト(北海道)@\(^o^)/ [sage] :2017/02/25(土) 13:59:07.34 ID:q5VDMEnp0.net BE:882533725-PLT(14141) ポイント特典
中国国防省「北朝鮮政権崩壊時は必要な措置取る」
崩壊を前提とした発言は異例
ホームページ上では発言削除

 中国国防省の任国強報道官が23日の月例記者会見で、「北朝鮮政権の崩壊に備えた非常時の計画はあるのか」という質問に対して、「(中国軍は)必要な措置を取るだろう」と答えたと香港紙「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」が24日、報道した。中国国防省が北朝鮮の崩壊を前提とした質問に回答をしたのは異例のことだ。

 同紙の報道によると、この日の記者会見で「韓国軍と米軍には北朝鮮崩壊に備えたシナリオ、特に北朝鮮の核兵器への対応計画があるというが、中国軍はどうなのか」という質問があったため、任国強報道官がこれに対して、「中国は関連諸国に朝鮮半島の緊張を高める行動を自制するよう訴えてきた。一貫して朝鮮半島の平和と安定、非核化、対話交渉を通じた問題解決という原則を堅持してきた。中国軍は国家安全保障と主権守護のため安全保障上の需要に基づいて必要な措置を取る」と述べたという。しかし、記者会見終了後に中国国防省がホームページに公開した質疑応答では、「必要な措置」に関連する同報道官の発言はすべて削除されていた。

 また、任国強報道官は「金正男(キム・ジョンナム)氏が殺害された後、中国軍は北朝鮮の難民に備えて中朝国境地域に兵力を増員した」という香港メディアの最近の報道について、「とんでもないねつ造だ」と一蹴(いっしゅう)した。

北京=李吉星(イ・ギルソン)特派員朝鮮日報/朝鮮日報日本語版
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/02/25/2017022500530.html


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2017年02月25日
1 : キャプチュード(dion軍)@\(^o^)/ :2017/02/25(土) 15:42:18.64 ID:3RK6HfFD0.net BE:448218991-PLT(13145) ポイント特典
【ワシントン共同】トランプ米大統領は24日、メリーランド州での演説で、欧州など世界でテロが多発していると指摘した上で、毎年パリを旅行していた友人が近年は訪問しなくなり「パリはもはやパリでなくなった」と話した、とのエピソードを披露した。

 パリでは2015年11月に同時多発テロが起きているが、米メディアはトランプ氏が「パリを中傷した」(ワシントン・ポスト紙電子版)などと批判している。パリ市民の反発も招きそうだ。

 演説でトランプ氏は「光の都を愛する友人」に「パリはどうだ」と尋ねたところ、「もう行かない」と答えたというエピソードを紹介した。
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2017022501001245.html


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2017年02月25日
1 : ミッドナイトエクスプレス(catv?)@\(^o^)/ :2017/02/25(土) 08:19:17.76 ID:38Zt6Cwe0.net BE:323057825-PLT(12000) ポイント特典
米国のアニメのストリーミングサービスのクランチロールが2月9日、有料会員数が100万人を突破したと発表した。

広告が表示される無料サービスには2000万人が登録しているが、広告なしで日本のアニメを楽しむために100万人が月額6ドル95セント(約790円)を支払っているということになる。つまりクランチロールのユーザーの5%が有料会員だということだ。

クランチロールの共同創業者Kun Gaoは2013年のインタビューで、ユーザー総数に占める有料会員の割合は10%弱だと話していた。広報担当者は、わずか12カ月で有料会員数が36%増えたという急成長に触れ、ユーザー数が大幅に増えている状況を説明した。

有料会員が100万人いるということは、毎月700万ドル(約8億円)近い収入があるということだが、クランチロールは依然としてニッチな企業だ。例えばネットフリックスの有料会員数は8600万人であり、ストリーミングメディアの顧客基盤がいかに巨大であるかを示している。クランチロールが拾いきれていないユーザーがまだたくさんいるとも言える。

今回の有料会員数100万人達成という節目を記念して、同社は北米における新たなアニメ・コンベンション「Crunchyroll Expo」の開催を発表した。

続き
日本のアニメ見放題サイト 米国で有料会員100万人を突破
http://forbesjapan.com/articles/detail/15337


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2017年02月25日
1 : フォーク攻撃(庭)@\(^o^)/ :2017/02/25(土) 04:49:58.89 ID:MJ44R/Nn0●.net BE:887141976-PLT(16001) ポイント特典
ロシアが映画『バトルロワイヤル』や『ハンガーゲーム』のようなサバイバル番組を放送開始すると発表した。
番組名は『Game2:Winter』で2017年7月に配信開始するという。
その番組は18歳以上の男女30人が熊や狼が生息するマイナス40度のシベリアにて約10ヶ月間サバイバルを行うリアリティショー。24時間オンラインで生中継され、視聴は自分が応援するプレイヤー(参加者)に必要なアイテムを送ることが可能。アイテムは何でも送れるのか番組のウェブサイトから選ぶのかは現時点では不明だが、後者の可能性の方が高い。シベリアの荒野には2000台のカメラが設置され、映像が世界中から閲覧可能。撮影クルーなどは同行せず定点カメラのみでの撮影となる。

番組に参加の際、出演者は番組進行中に生存していない可能性があるという免罪事項と、犯罪発生時に逮捕に応じるという署名をしなければいけない。途中で放棄したいプレイヤーは「パニック」ボタンを押すと、すぐに救助隊が出動し、シベリアから脱出させてくれるという。

参加者は、ゲーム開始前にロシアの特殊部隊要員からサバイバル訓練をある程度受けるという。銃の所持は不可能だが、剣を持つことは可能。

このサバイバルに生存した者は1億ルーブル(約2億円)の賞金が与えられる。生存者が複数いる場合は賞金を分け合うことになる。

続き
http://gogotsu.com/archives/26638



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2017年02月25日
1 : ミッドナイトエクスプレス(catv?)@\(^o^)/ :2017/02/25(土) 01:53:08.72 ID:38Zt6Cwe0.net BE:323057825-PLT(12000) ポイント特典
 漢方薬はその名のとおり、中国医学が基に発展した医薬品だ。中国では「中薬」と呼ばれるが、日本の漢方医学は日本独自に発展を遂げたものとされており、日本の漢方薬は必ずしも「中薬」と同じではない。

 日本を訪れた中国人旅行客が、日本のドラッグストアで日本メーカーの漢方薬を爆買いする事例も確認されているが、こうした現状は中国人にとっては決して愉快なことではないようだ。

 中国メディアの今日頭条はこのほど、中国に起源があるはずの漢方薬は中国ではさほど重視されてこなかったと主張し、むしろ、日本や韓国で大きな発展を遂げたと伝え、悔しさをにじませる記事を掲載した。

続き
日本で発展を遂げた漢方医学、中国人が重視しなかったばかりに・・・=中国
http://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20170224/Searchina_20170224038.html


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2017年02月24日
1 : ドラゴンスープレックス(愛媛県)@\(^o^)/ :2017/02/24(金) 13:28:51.35 ID:nkUqVZLJ0.net BE:135853815-PLT(12000) ポイント特典
米大統領 中国とメキシコ名指しで貿易不均衡の是正を強調

アメリカのトランプ大統領は、中国とメキシコを名指ししてアメリカ国内の雇用が奪われたと批判し、両国に対する貿易赤字が大きい現状を改善して、貿易の不均衡を是正する必要があるという考えを強調しました。

トランプ大統領は23日、ホワイトハウスでアメリカの製造業の経営トップを集めた会合を開きました。この中で、トランプ大統領は、「中国がWTO=世界貿易機関に加盟して以来、アメリカでは7万か所の工場が閉鎖になった」などと述べ、中国とメキシコを名指ししてアメリカの雇用が奪われたと批判しました。

そのうえで、「アメリカはよい貿易協定を持っていない」と述べ、中国やメキシコとの貿易赤字が大きい現状を改善し、貿易の不均衡を是正する必要があるという考えを強調しました。この日、貿易に関する発言で、日本については言及しませんでした。

また、トランプ大統領はドル高や為替操作についても改めて言及し、「ほかの国に公平な競争をさせなければならない」と述べ、特定の国を名指しはしなかったものの、為替政策に問題意識を持っていることをうかがわせました。

一方、トランプ大統領は、アメリカ国内で雇用の創出や投資を行う計画を発表した企業を紹介する中で、日本の通信大手、ソフトバンクグループにも触れて「アメリカに500億ドルの投資を行う。すばらしい」と述べ、日本企業によるアメリカ経済への貢献を評価しました。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170224/k10010888391000.html


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2017年02月24日
1 : ハーフネルソンスープレックス(東京都)@\(^o^)/[US][ageteoff] :2017/02/24(金) 00:19:22.06 ID:rYtq0+Pj0.net BE:123322212-PLT(13121) ポイント特典
 【クアラルンプール時事】ロイター通信は23日、マレーシア政府高官の話として、金正男氏殺害事件を受け、マレーシア政府が北朝鮮大使の追放や断交を検討していると報じた。
 それによると、マレーシア政府は事件捜査をめぐる北朝鮮からの批判に反発。北朝鮮の康哲駐マレーシア大使を「ペルソナ・ノン・グラータ(好ましからざる人物)」として国外追放することのほか、平壌にあるマレーシア大使館の閉鎖、ビザなし渡航の取りやめが選択肢として検討されている。
 北朝鮮からの批判がやまない場合には、すべての外交・通商の断絶もあり得るという。
http://www.jiji.com/jc/article?k=2017022301367&g=prk


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2017年02月23日
1 : ファイナルカット(北海道)@\(^o^)/ [sage] :2017/02/23(木) 22:06:10.86 ID:Dv5DRCPW0.net BE:882533725-PLT(14141) ポイント特典
中国を暗に非難=石炭輸入停止−北朝鮮

 【ソウル時事】朝鮮中央通信は23日、中国による北朝鮮産石炭の輸入停止を受け「『友好的な隣人』という周辺国が、国連の制裁決議を口実に、対外貿易を完全に遮断する非人道的な措置を講じた」と批判する記事を配信し、中国の対応を暗に非難した。名指しを避けたとはいえ、北朝鮮が中国の対応を非難するのは異例。

 中国政府は18日、北朝鮮からの石炭輸入を19日から年末まで停止すると発表した。

記事では、中国を念頭に「大国を自任する国が米国の笛に踊らされ(停止措置を)核計画を防ぐためと弁明している」と指摘。

「事実上、われわれの体制を崩壊させようとする敵の策動と同じだ」と非難し、今後も核・ミサイル開発を継続していくと強調した。(2017/02/23-21:04)
http://www.jiji.com/jc/article?k=2017022301315&g=prk


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2017年02月23日
1 : Egg ★@\(^o^)/[sageteoff] :2017/02/23(木) 12:06:13.52 ID:CAP_USER9.net
 中国メディアの今日頭条は19日付で、世界で最も人口が多い国家である中国には優秀な人材も多いはずなのに、なぜ日本よりもノーベル賞受賞者の数が少ないのかというテーマについて論じている。

 記事は、2000年以降だけでも17人の日本人が立て続けにノーベル賞を受賞しており、平均すれば1年に1人のペースでノーベル賞受賞者が誕生していると説明。また、欧米諸国を除けば「日本はノーベル賞受賞者の数が最も多い国だ」と指摘した。

 日本は2001年に「第2期科学技術基本計画」を策定したが、この科学技術政策のなかには「50年間にノーベル賞受賞者30人程度」を輩出するという目標も含まれていたと説明。現在のペースでいけばこの目標は想定よりも早く現実のものになるだろうと論じた。

 中国本土の国籍を持つノーベル賞受賞者は2010年平和賞を獲得した劉曉波氏、12年文学賞の莫言氏、15年医学・生理学賞の屠ユウユウ氏の3人だ。1957年ノーベル物理学賞の受賞者である楊振寧氏は、安徽省合肥市生まれではあるものの米国の市民権を獲得している。

続き
2017年2月21日 12時12分 サーチナ
http://news.livedoor.com/lite/article_detail/12701904/


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2017年02月23日
1 : 白夜φ ★@\(^o^)/[ageteoff] :2017/02/22(水) 22:38:44.69 ID:CAP_USER.net
ミニチュア新種カエル7種、インドで発見
2017年02月22日 10:16

【2月22日 AFP】指の爪の上に乗るくらいのミニチュアサイズの新種カエル4種を、インドの辺境地域で発見したとの研究論文が21日、発表された。
 
緑が生い茂る西ガーツ山脈(Western Ghats)の探索に5年を費やしたインドの研究チームによると、この超小型の両生類は同山脈に多数生息しているが、体があまりにも小さいために見過ごされていた可能性が高いという。

全文
▽引用元:AFPBBNews 2017年02月22日 10:16
http://www.afpbb.com/articles/-/3118749


印南部ケララ州で撮影された、体長13.6ミリのナイトフロッグの一種(学名:Nyctibatrachus pulivijayani、2017年2月16日入手)。(c)AFP/S. D. BIJU

印南部タミルナド州で撮影された、5ルピー硬貨に乗る体長12.2ミリのナイトフロッグの一種(学名:Nyctibatrachus robinmoorei、2017年2月16日入手)。(c)AFP/S. D. BIJU


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